大手の事業会社が採用しているDX人材の定義とは？

私達もデジタル・DX推進専門の人材紹介会社として８年間採用支援してきましたが、以前は「デジタルマーケティング」ということばも同様だったように、DXも曖昧に定義されてきてしまいました。
理由は、まだ新しいキーワードということで、それをきちんと理解できる方が世の中にいなかったり、各プレイヤーが自身のビジネスを有利に進めるために便宜的に使うケースが多かったりするためです。
それは求人票にも現れていて、例えば電子サインやオンラインMTGルーツの導入レベルでも、社内DX担当募集と言ったりしています。

本来のDXの定義は、
経済産業省による「『DX推進指標』とそのガイダンス」（令和元年7月）の中で記述されたものが一般的な定義とされています。

「企業がビジネス環境の激しい変化に対応し、データとデジタル技術を活用して、
顧客や社会のニーズを基に、製品やサービス、ビジネスモデルを変革するとともに、
業務そのものや、組織、プロセス、企業文化・風土を変革し、競争上の優位性を確立すること」

私達ウィンスリーも、DXとは本来、イノベーションを起こすサービスであり、組織であり、カルチャーであると思っています。
そういった人材はご想像の通り、相当な知見、経験、覚悟を持った方でないと成し遂げられないでしょう。

そのため、「DX担当募集」とあっても、よくよく中身を確認しないといけませんし、また求人票には体の良い言葉が並んでいたとしても、どのくらいその企業・トップが「本気でDXをやろうとしているのか？」の見極めが非常に大切です。
そこを見誤ってしまうと、いくら優秀な方でも入社してすぐに辞めてしまうケースも残念ながら出てきています。
DXの定義は待っていても再定義されなおすことは無いので、言葉に惑わされることないよう注意する必要があるでしょう。