デジタルマーケティング業界2018年総ざらい!一巡したPDCAをどう活かし改善していくか?が問われる2019年の採用動向を予測する!

~ 人材不足に「採用難」と「離職増」が影響。各種対応策に遅れを取ると経営課題に発展する!?~

広告・デジタルマーケティング業界特化型人材ヘッドハンティング事業を行う株式会社ウィンスリー (本社:東京都港区、 代表取締役:黒瀬 雄一郎) では、 2018年の転職候補者および採用検討企業の動向を振り返ると共に、 その考察を踏まえた2019年の業界動向を予測し、 ご紹介致します。

2018年、 転職候補者には「情報戦」による優劣格差 が誕生、 一方で企業の新たな課題は「離職防止」。 そろそろデジマ転職におけるPDCAも一巡か?

転職候補者に明確な格差が生じた1年だったと言えます。 デジタルマーケティング業界における人材不足や急成長市場に伴う高いスキル保持者の争奪という状況は、 本年においても相変わらずの状況であるなか、 ある意味で狭い市場のなかでパイを争う群雄割拠の時代です。 そうした背景を受け、 適切に情報を入手できる候補者が有利に転職活動を進める傾向が極めて顕著になった年でした 。 たとえば、 「情報」は2種に分けられ、 候補者自身が獲得できるリアリティある生データ系のものと、 専門エージェントだけが入手することのできる業界深部の情報です。
優秀な方であればあるほど、 そうした生データが入りこんでくる機会が多く、 そこにうまくプロフェッショナルと連携することで明確に勝つプレイヤーが生まれてきたと言えます。

実際に、 当社に寄せられた問い合わせ数も2017年対比2.6倍を達成、 かつ問い合わせの70%ほどが「特定企業へのエントリー依頼」ではなく、 キャリアをどう構築していいかアドバイスを求める「キャリア相談」であったことも、 慎重に転職活動を進める方が増加している印象を裏付けています

次に企業側の動きも、 引き続き採用強化であることは変わらないばかりか、 業界急成長に伴う深刻な人材不足に陥っていると感じられました。 それを裏付けるように、 従来からの取引先企業からの問い合わせは約1.5倍の増加、 そのうえ新規採用依頼の問い合わせ数もおよそ1.6倍増加と、 苦しい採用現場が推測されます。

顕著な傾向としては、 新規採用だけでなく離職防止のための人事強化策です。 現場で実際の業務に従事していた方が人事部へコンバートするケースも目立っており、 そういった企業は、 従来の型どおりな面接フローにこだわらないので、 真に望む人材に即したフローを独自構築しているため決定率も向上しています。 各種業界共に、 新卒やポテンシャル、 経験者など積極採用に励んでいますが、 やみくもに  優秀な人材を入社させてから企業文化の相違による短期間での離職は課題となっています。

止まない離職問題の対策に遅れを取るなかれ!深刻な経営課題に陥る前に、 働き手にとって健全な環境の整備に投資することが2019年は採用の成否を握る

そうした現状から2019年の動きを予測すると、 人材不足を前提に据えながら企業は人気企業とそうでない企業における差が歴然となる兆しです。 前述のとおり、 型どおりの採用を捨て、 One to One採用ともいえる丁寧な動きをする企業に勝機ありです。 また、 止まない離職や人手不足が経営課題となるケースも増える見込みなのが2019年です。 働き方改善へのニーズが高まるなかいまだに改善に着手できない企業では、 人材の流出が止まらず、 人手不足が恒常化することでさらに一人あたりの仕事が増えるという負のスパイラルが生じていく見込みです。 そのため、 「人」を起点とした経営リスクが顕著となる企業がより増えていくのではないかと考えられます。

また、 業種ごとに見ていくと、 デジタルマーケティング領域も手がけているコンサルティングファームは、 各業界の一流プレイヤーをターゲットにしたダイレクトリクルーティングやヘッドハンティングによって採用を強化していき、 大手Webサービス業でも、 引き続き新規事業経験者をはじめとするさまざまな部署から人材を求めることで、 人材流動化が進むことも予想されます。

一方の転職候補者側では、 このような状況下にあって全体的に人材不足であるため、 20代若手の未経験・ポテンシャル採用の方でも門戸がより拡がり、 機会に恵まれることが予測できます。 また、 採用企業、 人材エージェントともに、 ソーシャルやメディアを活用した採用活動が活発になり、 この分野におけるスキルや経験を有する人材に向けたスカウトの機会が増えてきていることも大きな特徴です。 2018年12月段階でも、 転職から次の転職へのスパンがますます短縮化傾向にあることが見受けられ、 離職防止のために各社、 転職活動に目を光らせ 待遇改善やポジションチェンジなどの提案も行うなど、 候補者が簡単に転職できないように対策が進んでいます。
また、 働き方や待遇改善を求める優秀な人材が持つ選択肢は、 もはや転職に限らず独立という道を選ぶ傾向も進むはずです。 在籍する企業との間で、 個人として業務委託契約を結んで仕事をするケースもかなり増えてくることでしょう。

特に従来ハードワークであったこの分野における「働き方」への懐疑傾向が通念化し、 そこを発端とした転職ニーズが出てくるケースが増えてくることは2019年、 さらに可視化されていく見込みです。 そうした社会背景を加味した対策に遅れを取る企業からは、 引き続き人材の流出に歯止めがかからなくなる懸念があります。
私たちは創業以来一貫して掲げる、 デジタルマーケティング業界の健全な発展に寄与すべく、 2019年もこうした予測をもとに真のソリューションを心がけてまいります。

<企業情報>
会社名:株式会社ウィンスリー
代表者:代表取締役社長 黒瀬 雄一郎
本社:東京都港区六本木4-8-7 六本木三河台ビル5階
事業内容:人材紹介業、 人材コンサルティング事業
コーポレートURL: https://w3hr.jp/

【本件に関するお問い合わせ先】
株式会社ウィンスリー
担当:小川、 西尾
メール:info@w3hr.jp



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